「体温計に関する意識・実態調査2021」を実施 新型コロナウイルス感染症の拡大を背景に体温をはかる機会が増加 一方で体温計の使い方や特性について正しく理解されていない実態が明らかに

健康総合企業の株式会社タニタ（東京都板橋区前野町1-14-2、社長・谷田千里）は、新型コロナウイルス感染症の対策として体温計の使用が広まる中、「体温計に関する意識・実態調査2021」を実施しました。今回の調査で特徴的だったのは、6割半の人が「体温をはかる機会が増えた」と回答するなど、ウィズコロナ時代において、通年で体温計を使用する機会が増加したのが浮き彫りになったことです。一方で、体温計には使用可能な室温範囲が設定されているものもありますが、回答者の1割半しかそのことを認識していませんでした。「室温が低い部屋ではかる」など、体温を正確に計測できない可能性がある使い方をしている人が多数に上っており、体温計の使い方やその特性について正しく理解されていないという実態が明らかになりました。また、商業施設や飲食店の入り口で検温が行われていますが、これに対して「うまくはかれないことがあった」「平熱より低い温度が表示されることがあった」などと感じている人が多いことも分かりました。

本調査は全国の15-69歳の男女1000人を対象に、2021年3月11日-15日の5日間、インターネットリサーチにより実施。それによると、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、体温をはかる機会にどのような変化があったかを聞いたところ、「非常に増えた」が35.6%、「やや増えた」が30.2%で、合計した「増えた」は65.8%となりました。コロナ禍において出社や登校前の検温を義務付けている職場や学校が増えたこと、健康意識が高まっていることが影響していると考えられます。

体温計には使用できる室温範囲が設定されているものもありますが、その認知率は14.6%にとどまりました。さらに体温を正確に計測できない可能性があるはかり方を提示し、それぞれについて経験があるかを聞いたところ、「室温が低い部屋ではかる（冬の暖房をつける前の部屋など）」は64.5%、「室温が高い部屋ではかる（夏の冷房をつける前の部屋など）」は58.4%と、どちらも半数を上回りました。また、「外出から戻ってきてすぐ（30分以内）にはかる」経験のある人は31.2%に上りました。体温を正確にはかるためには、機器が正常に動作する使用条件や環境を知る必要があります。これからの季節は発汗の影響なども受けます。しかし、結果的には適切な使用法を意識せずに体温計を使用した経験がある人は多いようです。

加えて、感染予防対策として行われている商業施設や飲食店入り口での検温に関する経験について聞いたところ、「平熱より低い温度が表示されたことがある」が64.2%、「自動検温器でうまくはかれなかったことがある」が49.4%となりました。感染防止対策としての実効性を高めるためには、これらの課題を解決し、検温を形骸化させないことが重要になります。

新型コロナウイルスの感染症拡大に伴い、体温計の需要が拡大しています。タニタでは2020年9月に額に約1秒かざすだけで計測できる非接触体温計を発売。すでに発売しているわきに挟むタイプの電子体温計に加え、商品ラインアップを拡充しています。今後もタニタでは、体温計の安定供給に努めるとともに、その特性や使い方に関する啓発活動に取り組み、新型コロナウイルスの感染症予防と健康づくりをサポートしていきたいと考えています。


■「体温計に関する意識・実態調査2021」の詳細はこちら
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